「再生数が伸びないから、自社のYouTube活用は失敗だった」と判断する前に、制作した動画が採用や営業の実務でどのように使われているかを見直してみてください。YouTubeには、新しい視聴者に自社を見つけてもらうだけでなく、会社への理解を深めたり、口頭での説明を補ったりする活用方法もあります。
新しい人を集める役割と、理解を深める役割を整理する
おすすめ欄や検索結果から新しい視聴者に動画が届くことは、企業のYouTube運用における重要な役割の一つです。しかし、動画の価値を認知の拡大だけに求めてしまうと、すでに自社と関わりのある人への効果を見落としてしまいます。
商談の相手に商品の使い方を伝える、採用候補者に社員の一日の流れを見てもらうなど、文章だけでは伝わりにくい社内の雰囲気や操作手順を映像で補う使い方があります。こうした用途では、不特定多数による再生数の多さよりも、必要な人に必要な場面で視聴されているかが重要です。
まずは制作する動画について、新しい人を集めるためのものか、比較検討を促すためのものかを整理します。1本の動画に複数の役割を持たせる場合も、確認する成果の基準は役割ごとに分けて設定します。
面談や商談の前に動画を案内し、共通の前提をつくる
採用面談のたびに、会社概要の説明へ多くの時間を使っていないでしょうか。事業内容や代表の考え方を伝える動画を用意しておけば、事前に候補者へ案内できます。
候補者が事業内容や理念を理解した状態で面談に参加できれば、当日は本人の疑問の解消や相性の確認に時間を使えます。ただし、動画を案内したからといってすべて理解されたと決めつけず、面談の冒頭で動画の感想や分かりにくかった点を確認することも大切です。
営業活動でも同様の進め方ができます。実際の操作画面や利用場面を見せられる商品であれば、営業担当者が説明資料と動画を組み合わせて案内することで、商談の前に使い方の具体的なイメージを持ってもらえます。
自社で取材・発信を行い、相手との関係を築く
元動画では、One Rep取締役の関口楽が経営者への密着動画を制作し始めた頃の経験を語っています。「会いたい」と伝えるだけでは面談が難しかった相手に対しても、映像を制作するという提案を行うことで、対話の機会を得られたという事例です。
取材は相手の時間を預かる行為です。自社の営業につなげることだけを目的とせず、誰に向けて何を伝える企画なのか、出演する相手にどのようなメリットを提供できるのかを明確にする必要があります。
動画を一緒に制作する過程で相手の事業を深く知ることができ、その後の相談や協業につながる場合もあります。これは再生数を伸ばすこととは別に、企業が発信活動を行うことで得られる成果といえます。
1本の動画の内容を、記事や社内向けの説明へ展開する
経営者や現場の担当者が自身の言葉で語った動画には、日々の判断基準や実務の経験が含まれています。動画の音声を文字に起こして整理すれば、Webサイトの記事、SNSの投稿、社内向けの説明資料としても活用できます。
ただし、話した内容をそのまま長い文章にするだけでは読みにくくなります。記事にする場合は読者の疑問ごとに見出しを立て、図解や実際の画面画像を配置します。SNSに投稿する場合は論点を一つに絞り、より詳しい説明を求める読者が元動画や記事を確認できるように案内します。
発言にない実績を付け足したり、本人の仮説を確定した事実に書き換えたりしないことも重要です。同じ動画の内容を扱う場合でも、読む媒体や対象者に合わせて文章を整理する工程が求められます。
運用の継続は、動画の使い道と費用を並べて判断する
元動画では、企業がまず会社やサービスの特徴を伝える動画を用意し、採用や営業の実務で活用する順序が提案されています。その上で継続的に発信し、まだ自社を知らない人に動画を見てもらう機会を増やします。
運用の継続を検討する際は、再生数だけでなく、動画を視聴した候補者の反応、商談前の理解度、説明に要した時間の変化、問い合わせへの貢献度を確認します。同時に、撮影・編集・社内確認にかかった時間と費用を正確に把握します。
動画の公開から時間が経ってから再生数が伸びる事例もありますが、時間を置けば必ず伸びるわけではありません。目的に対して動画が活用されているか、不足している情報は何か、改善の余地があるかを確認して継続を判断します。動画を作り続けること自体を目的化せず、事業の実務で使える状態を維持することが重要です。
採用・営業の目的に合わせて動画の使い道を決める
動画の制作担当者は、再生回数の目標を決める前に、誰のどのような判断を助けるための動画なのかを定めます。
| 目的 | 動画で伝える情報 | 担当者が確認する結果 |
|---|---|---|
| 採用候補者の理解を深める | 実際の業務、社員の経験、働く環境 | 面談での質問内容や仕事内容の理解度 |
| 商談前の説明を補う | 支援内容、業務の進め方、担当者の考え | 商談で残った疑問や検討事項 |
| 会社への相談を増やす | 誰のどのような課題を解決できるか | 問い合わせ内容と相談に至った経路 |
REALISSの事例では、ホームページに掲載した密着動画を見た人から、不動産売却の相談が寄せられた事例が紹介されています。また、笑覚の事例では、採用活動や商談前の信頼づくりに動画を活用した例が紹介されています。これらは導入企業からの報告内容であり、すべての企業で同様の結果が得られることを保証するものではありません。
企業の担当者は、自社で優先する動画の使い道を定めた上で、動画を掲載・案内する場所と運用を担当する人を決めておきます。複数の目的で活用する場合も、目的ごとに結果を分けて振り返りを行います。
自社の採用や営業に当てはめて考える
One Repでは、企業の目的に合わせたYouTubeの企画・制作・運用を支援しています。自社の課題や、動画で伝えるべき内容が整理しきれていない段階からご相談いただけます。
出典：YouTube採用最高chの元動画。公開動画の内容をもとに、One Rep編集部が論点と実務での確認事項を整理しました。実績・評価は動画内で紹介された時点のもので、同じ成果を保証するものではありません。
参考：同テーマの関口楽のX記事。